60名 (2024年3月卒業者実績)
進学率 :47 %
recruitment
資格と就職先
設計・デザインの能力と情報・解析・表現の技術の習得
2024年3月 卒業者実績


[卒業者数]127名
主な就職先
学部卒業後 |
株式会社大林組 大成建設株式会社 株式会社長谷工コーポレーション パナソニックホームズ株式会社 ポラス株式会社 森ビル株式会社 三機工業株式会社 菱和設備株式会社 株式会社乃村工藝社 東日本旅客鉄道株式会社(JR東日本) |
---|---|
大学院修士課程修了後 | 株式会社日建設計 株式会社三菱地所設計 株式会社NTTファシリティーズ 鹿島建設株式会社 株式会社竹中工務店 大和ハウス工業株式会社 積水ハウス株式会社 株式会社ジェイアール東日本都市開発 株式会社スペース 株式会社丹青社 |
大学院進学
資格
(1)卒業することで優遇措置(受験資格等)を受けられる資格
取得条件 | 取扱い機関 | |
---|---|---|
一級建築士
|
未来科学部建築学科の専門必修科目の単位を全て修得して卒業した後、一級建築士の受験資格が得られる。一級建築士の場合、定められた年数以上の実務経験が免許登録に必要となりますが、本学大学院建築学専攻におけるインターンシップ科目の履修や研究活動によって、実務経験1年もしくは2年の認定を受けられる。 さらに、一級建築士として5年以上の設計業務(構造/設備)に従事した後、国土交通大臣の登録を受けた登録講習機関が行う講習の課程を修了することで、構造設計一級建築士、設備設計一級建築士を取得できる。 建築構造士については、以下のすべての要件に該当していることで受験資格が得られる。
|
(公財)建築技術教育普及センター
|
二級建築士
木造建築士 |
未来科学部建築学科の専門必修科目の単位を全て修得して卒業した後、二級建築士・木造建築士の受験資格が得られる。合格後には、免許登録が可能となる。
|
(公財)建築技術教育普及センター
|
建築設備士
|
該当学科を卒業後、2年以上の実務経験がある者は受験資格が得られる。
|
(公財)建築技術教育普及センター
|
一級建設機械施工技士
|
該当学科を卒業し、3年以上の実務経験(そのうち1年は指導監督的業務経験)がある者は受験資格が得られる。
|
(一社)日本建設機械化協会
|
消防設備士(甲種)
|
該当学科を卒業した者は受験資格が得られる。
|
(一財)消防試験研究センター
|
技術士補
|
技術士補となる技術士第一次試験の受験資格に制限はない。技術士となる第二次試験については、技術士第一次試験合格者又は指定された教育課程の修了者は受験資格が得られる
|
(公社)日本技術士技術試験センター
|
FE (Fundamentals of Engineering)
|
4年生の工学系大学を卒業、又は受験申請時に卒業見込みの学生はFE (Fundamentals Engineering)
の受験資格が得られる。 FE合格後には、PE(Professional Engineer)の受験資格が得られる。 |
日本PE・FE試験協議会
|
(2)該当学科を卒業することにより、取得を見込める主な資格・免許
資格名 | 取扱い機関 | 備考 |
---|---|---|
弁理士
|
特許庁総務部秘書課弁理士
|
受験資格については特に制限はない。
|
国家公務員
|
人事院各事務局
|
21歳以上30歳未満の男女。
|
地方公務員(上級)
|
各地方人事委員会事務局
|
各自治体の定める年齢制限。
|
宅地建物取扱責任者
|
(一財)不動産適正取引推進機構
|
受験資格については特に制限はない。
|
福祉住環境コーディネーター
|
各商工会議所
|
受験資格については特に制限はない。
|
インテリアプランナー
|
(公財)建築技術教育普及センター
|
受験資格については特に制限はない。
|
インテリアコーディネーター
|
(公社)インテリア産業協会
|
受験資格については特に制限はない。
|
土木施工管理技士(1級・2級)
|
(一財)全国建設研修センター
|
一定年齢以上で第一次検定を受験可能。
|
一級建築施工管理技士
|
(一財)建設業務振興基金試験研修本部
|
一定年齢以上で第一次検定を受験可能。
|
エネルギー管理士
|
(一財)省エネルギーセンター
|
受験資格については特に制限はない。
|