就職先・資格 » 資格
(1)卒業することで優遇措置(受験資格等)を受けられる資格
資格名 | 取得条件 | 取扱い機関 |
高等学校教諭1種免許 中学校教諭1種免許 |
免許状の種類に応じ、所定の単位を修得 | 東京都教育庁人事部 選考課 (東京都の場合) |
技術士補 | 技術士第一次試験合格者又は指定された教育課程の修了者 | (公社) 日本技術士技術試験センター |
PE (Professional Engineer) FE (Fundementals of Engineering) |
4年生の工学系大学を卒業、又は受験申請時に卒業見込みの学生はFE (Fundamentals Engineering) の受験資格が得られる。 この試験に合格すると EI として登録ができる。 |
日本PE・FE試験協議会 |
一級建築士 | ◇一級建築士・二級建築士・木造建築士の受験資格について
一級建築士・二級建築士・木造建築士の受験資格を得るためには未来科学部建築学科の専門必修科目の単位を全て修得して卒業した後、定められた年数以上の実務経験を経て一級建築士の各受験資格が得られる。本学大学院建築学専攻の提供するカリキュラムでは、所定の科目の履修によって、実務経験2年の認定を受けられる。 |
(公財) 建築技術教育普及センター |
二級建築士 | ◇一級建築士・二級建築士・木造建築士の受験資格について
一級建築士・二級建築士・木造建築士の受験資格を得るためには未来科学部建築学科の専門必修科目の単位を全て修得して卒業した後、定められた年数以上の実務経験を経て一級建築士の各受験資格が得られる。本学大学院建築学専攻の提供するカリキュラムでは、所定の科目の履修によって、実務経験2年の認定を受けられる。 |
(公財) 建築技術教育普及センター |
木造建築史 | ◇一級建築士・二級建築士・木造建築士の受験資格について
一級建築士・二級建築士・木造建築士の受験資格を得るためには未来科学部建築学科の専門必修科目の単位を全て修得して卒業した後、定められた年数以上の実務経験を経て一級建築士の各受験資格が得られる。本学大学院建築学専攻の提供するカリキュラムでは、所定の科目の履修によって、実務経験2年の認定を受けられる。 |
(公財) 建築技術教育普及センター |
建築構造士 | 一級建築士登録後、建築の構造設計及び構造監理業務の実務経験者は受験資格が得られる。 | (一社) 日本建築構造 技術者協会 |
土木施工管理技士(1級・2級) | 【1級】:該当学科を卒業後、3年以上の実務経験がある者は受験資格が得られる。 【2級】:該当学科を卒業後、1年以上の実務経験がある者は受験資格が得られる。 |
(一財) 全国建設研修センター |
一級建設機械施工技士 | 該当学科を卒業し、3年以上の実務経験(そのうち1年は指導監督的業務経験)がある者は受験資格が得られる。 | (一社) 日本建設機械化協会 |
消防設備士(甲種) | 該当学科を卒業した者は受験資格が得られる。 | (一財) 消防試験研究センター |
一級建築施工管理技士 | 該当学科を卒業後、3年以上の実務経験がある者は受験資格が得られる。 | (一財) 建設業務振興基金試験研修本部 |
建築設備士 | 該当学科を卒業後、2年以上の実務経験がある者は受験資格が得られる。 | (公財) 建築技術教育普及センター |
(2)該当学科を卒業することにより、取得を見込める主な資格・免許
資格名 | 取扱い機関 | 備考 |
弁理士 | 特許庁総務部秘書課弁理士係 | 受験資格については特に制限はない。 |
国家公務員 | 人事院 各事務局 |
21歳以上30歳未満の男女。 |
地方公務員(上級) | 各地方人事委員会事務局 | 各自治体の定める年齢制限。 |
宅地建物取扱責任者 | (一財) 不動産適正取引推進機構 | 受験資格については特に制限はない。 |
福祉住環境コーディネーター | 各商工会議所 | 受験資格については特に制限はない。 |
インテリアプランナー | (公財) 建築技術教育普及センター | 受験資格については特に制限はない。 |
インテリアコーディネーター | (公社) インテリア産業協会 | 受験資格については特に制限はない。 |